Sophos Firewall XGSでネットワークセキュリティ対策！おすすめUTMの機能を解説

情報漏えい

まず挙げられるのが情報漏えいです。ネットワーク上の通信が適切に暗号化されていなかったり、不審なアクセスが遮断されなかったりすると、第三者に情報を盗聴されかねません。

その結果、企業の内部情報やユーザーの個人情報など、重要な情報が漏れてしまいます。

企業で情報漏えいが発覚すれば、社会的信用の失墜は避けられないばかりか、損害賠償を請求されることも少なくありません。

法的対応にかかる人件費や業務コストの増加、顧客離れによる売上減少など、経済的損失は甚大です。

また、個人のクレジットカード情報やアカウント情報が流出した場合、不正利用やなりすましといった被害にもつながります。

近年では「ダークウェブ」と呼ばれるWeb上の「闇市」で機密情報が売買されるケースも多く、一度漏れた情報を完全に取り戻すことは困難です。

情報が大きな価値を持つ現代において、情報漏えいはもはや他人事ではなく、あらゆる組織や個人にとって現実的かつ深刻な脅威といえます。

不正アクセス

次に挙げられるのが、不正アクセスです。

ネットワークの認証（ユーザーの正当性を確認する仕組み）やアクセス制限に不備があると、本来権限を持たない第三者にシステム内部へ侵入されてしまうリスクがあります。

攻撃者に侵入を許せば、機密情報の抜き取りやデータの改ざん・削除、さらにはマルウェアの拡散といった深刻な被害が発生しかねません。

不正アクセスは、ほかのサイバー攻撃の入口にもなりうるため、最初の侵入を防ぐ「水際対策」が極めて重要です。

DoS攻撃/DDoS攻撃

サービスの妨害を目的とする「DoS（Denial of Service：サービス拒否）攻撃」も、代表的なリスクの1つです。

DoS攻撃とは、サーバーなどへ大量のリクエストやデータを一度に送りつけ、システムやサービスの正常な稼働を妨げる攻撃手法を指します。

ネットワーク上の不正な通信を監視・遮断する仕組みが不十分だと、攻撃者によってサーバーが過負荷に陥り、サービスが一時的に停止してしまう恐れがあります。

特に一般ユーザー向けのサービスが影響を受ければ、顧客満足度の低下や売上損失など、企業にとって大きなダメージとなるでしょう。

さらに、DoS攻撃をより大規模・組織的に行う「DDoS（Distributed Denial of Service：分散型サービス拒否）攻撃」も存在します。

DDoS攻撃では、複数のコンピューターを遠隔操作して同時に攻撃を仕掛けるため、被害が広範囲に及びやすく、復旧にも時間とコストを要します。

マルウェア感染

マルウェアの感染も、ネットワークセキュリティ上の重大なリスクといえます。

マルウェアとは、情報の抜き取りやデータ破壊など、不正な目的で作成された悪意あるソフトウェアの総称です。

前述のランサムウェアも、マルウェアの一種にあたります。

ネットワーク上の脆弱性を突かれて不正アクセスを許すと、攻撃者によってマルウェアがサーバーや端末に仕込まれる恐れがあります。

ネットワークを介して社内のコンピューターに拡散し、システム全体に感染が拡大するケースも少なくありません。

また、近年ではメールやSMSなどを悪用してマルウェアに感染させるなど、個人ユーザーを標的とした攻撃も増えています。

企業・個人を問わず、誰にとっても無関係ではないリスクです。

ネットワーク経由で拡散されるケースが多いため、ネットワークセキュリティの観点からも対策が欠かせません。

フィッシング詐欺

フィッシング詐欺とは、消費者を偽のWebサイトに誘導し、個人情報をだまし取る攻撃手法です。

多くの場合、有名企業や公的機関を装った偽のメールやSMSによって不安をあおり、偽のログインページなどに誘導して個人情報を入力させます。

フィッシング詐欺の手口は年々巧妙化しており、見た目だけでは本物のメールやWebサイトと区別がつかない場合も少なくありません。

うっかり情報を入力してしまえば、重大な情報漏えいや金銭的被害へとつながる危険性があります。

ネットワーク上におけるデータのやり取りを適切に監視・遮断できていないと、こうした偽の通信を見逃してしまいます。

特定の標的を狙うケースも、不特定多数に送りつけるケースもあり、企業・個人を問わず誰もが被害に遭うリスクがあります。

内部不正

脅威は、必ずしも外部からのサイバー攻撃だけとは限りません。内部不正も見過ごせないリスクです。

内部不正とは、企業の従業員や委託先の関係者など、内部へのアクセス権を持つ人による不正行為を指します。

金銭目的や私怨が動機となることが多く、信頼関係の裏切りという意味でも企業へのダメージは大きいでしょう。

たとえば、金銭目的で機密情報を外部へ流出させたり、会社のログイン情報を第三者に渡して不正アクセスを許したりするケースが挙げられます。

正規の権限を持つ人物が関与するため、外部からの攻撃に比べて発見が遅れやすく、被害が長期化しやすいリスクもあります。

内部不正に関しては従業員教育といった人的な対策も不可欠ですが、ネットワークセキュリティの観点からも対策が不可欠です。

たとえば、ネットワーク上の不正な操作を監視・検知する仕組みを整備すれば、早期に内部不正を検知し、被害の拡大を防げるでしょう。

ファイアウォール

「ファイアウォール」は、企業や家庭の内部ネットワークと、世界をつなぐインターネットの境界に設置する「防火壁」です。

ネットワーク内外で送受信される通信を監視し、あらかじめ設定したルールに従って許可された通信だけを通し、不要・不審な通信は遮断します。

仮に攻撃者が企業のネットワークに侵入を試みても、ファイアウォールがその通信をブロックしてくれるため、内部ネットワークの安全性が保たれます。

不正アクセスの防止に欠かせない仕組みであり、ネットワークセキュリティの基本といっても過言ではありません。

ファイアウォールには、主にインストールして使うソフトウェア型、ルーターなどの機器に組み込まれて動作するハードウェア型の2種類があります。

併用すれば、より強固なネットワークセキュリティを実現できます。

初めて導入する場合や手軽に始めたい場合は、設定や管理が比較的簡単なソフトウェア型ファイアウォールがおすすめです。

Webフィルタリング

「Webフィルタリング」は、Webサイトへのアクセスにルールを設け、有害なWebサイトへのアクセスをブロックする仕組みです。

Webサイトを介したマルウェア感染やフィッシング詐欺による情報漏えい、ダークウェブでの内部不正などの防止・抑制を図れます。

Webフィルタリングには、アクセスを禁止するWebサイトを定義する「ブラックリスト方式」、アクセス可能なWebサイトを定義する「ホワイトリスト方式」などがあります。

業務に不要なWebサイトをブロックすれば、セキュリティ強化だけでなく生産性の向上にもつながるでしょう。

IDS・IPS

「IDS（Intrusion Detection System：侵入検知システム）」と「IPS（Intrusion Prevention System：侵入防止システム）」は、内部ネットワークへの不正アクセスに有効なセキュリティ対策です。

IDSは、内部ネットワークへの不正アクセスが疑われる通信をリアルタイムに検知し、管理者に警告を出す役割を担います。

一方、IPSはそのような通信を自動的に遮断し、侵入を未然に防ぐのが主な役割です。

これらは単体でも機能しますが、組み合わせて運用することで、検知と防御の両面からネットワークを守る多層的なセキュリティを実現できます。

ファイアウォールなど他の基本対策と併用すれば、より強固なセキュリティ体制の構築につながるでしょう。

アンチウイルス・アンチスパム

「アンチウイルス」と「アンチスパム」は、マルウェア（悪意あるソフトウェア）やスパム（悪質なメールやメッセージ）に対処する仕組みです。

これらは多くのセキュリティソフトに搭載されており、手軽に導入できる点でも広く利用されています。

アンチウイルスは、パソコンや端末に侵入しようとするマルウェアを検知したり、侵入済みのマルウェアを除去したりします。

前述のランサムウェアやスパイウェア（個人情報を不正に盗み取るマルウェア）など、さまざまなマルウェアに対応可能です。

一方のアンチスパムは、迷惑メールなどのスパムを自動的に判別し、受信ボックスに届かないようにします。

迷惑メールの中には、偽サイトへのリンクやマルウェアが添付されているケースもあり、誤って開封することによる被害を防止できます。

VPN

「VPN（Virtual Private Network：仮想プライベートネットワーク）は、インターネット上に自分専用の安全な通信経路を仮想的に構築する仕組みです。

VPNにおける通信内容は暗号化されるため、第三者による盗聴や改ざんのリスクを大幅に低減できます。

VPNは、特に自宅やコワーキングスペースなどで働くテレワークのセキュリティ対策として有効です。

社外から社内ネットワークへアクセスする際にVPNを利用すれば、安全に業務データを利用できるようになります。

セキュリティ製品が分散し、管理が煩雑

分散するセキュリティ製品の管理に悩まされている企業や家庭は多いでしょう。

ファイアウォールやアンチウイルス、VPNなど、対策によって必要なセキュリティ製品は異なるケースが多いです。

そのため、万全のセキュリティ対策を施すためには、複数のツールを導入しなければなりません。

運用するセキュリティ製品が増えれば、それだけ管理が煩雑になります。

たとえば、個別にバージョン情報を管理する必要があり、重要なアップデートを見逃しやすくなるでしょう。

また、製品間の連携が必要になる場合、設定ミスによるセキュリティの抜け穴が生じるかもしれません。

専門知識が必要で、運用が属人化する

ネットワークセキュリティ対策には専門知識が必要なものが多く、しばしば運用が属人化（特定の担当者に依存する状況になること）してしまいます。

たとえば、ファイアウォールのルール設定や、膨大なセキュリティログの調査には、高度な知識と経験が必要です。

こうした運用を正確に行うためには、セキュリティの専門知識を持つ人材が欠かせません。

また、各セキュリティ製品の操作方法や仕様の習得にも、それなりの時間を要します。

そのため、運用が軌道に乗ると、同じ人員ばかりが担当することになりがちです。

運用が属人化すると、熟練した運用担当者が退職・異動した場合に代替要員をすぐに補充できず、セキュリティ体制に空白が生まれるリスクも否めません。

このように属人化は、不測の事態に対する柔軟性を損ない、組織のセキュリティにおける潜在的なリスクとなります。

運用や保守の手間・コストがかさむ

セキュリティ対策は「一度施せば終わり」ではありません。セキュリティ製品のアップデートや設定見直し、不審な通信への迅速な対応など、継続的な運用・保守が求められます。

こうした対応を着実に行っていくためには、多くの手間・コストがかかります。

特に、複数のセキュリティ製品を導入している場合、個別にライセンス費用や更新作業が発生し、運用コストが膨らみがちです。

とはいえ、経営のために人件費を削れば見落としやミスにつながり、セキュリティリスクは増大します。

コストとリスクのバランスをどう取るかは、多くの企業が直面する課題です。

複数のセキュリティ対策を一元管理できる

UTMを利用する最大のメリットは、複数のセキュリティ対策を一元管理できることです。

本来はファイアウォールやアンチウイルス、VPNなど、対策ごとに異なるセキュリティ製品を導入・管理しなければなりません。

その点、UTMを導入すれば1台でこうしたセキュリティ機能をカバーでき、個別のセキュリティ製品を導入・管理せずに済みます。

結果として、運用負担の軽減や設定ミスの防止につながるでしょう。

専門知識がなくても扱いやすい設計

UTM製品の多くは、セキュリティの専門知識がない方でも直感的に扱えるように設計されています。

特に、ファイアウォールやアンチウイルスといった各セキュリティ機能の操作画面が統一されており、初めて使う場合でも使い方を習得しやすいのがメリットです。

また、1つのダッシュボード上で全体の状況を一目で把握できるため、セキュリティの運用経験が浅い担当者でも安心して運用できるでしょう。

結果として、特定の担当者に依存する属人化のリスクを減らし、組織全体でのセキュリティレベル向上につながります。

導入・運用のハードルが低い

導入・運用のハードルが低いこともUTMのメリットです。UTMには中小企業でも導入しやすい価格帯の製品が多く、1台の導入だけで多くの対策をカバーできます。

複数のセキュリティ製品に多額のライセンス費用や人件費をかけることを考えれば、導入や運用にかかる手間・コストを抑えやすいといえます。

短期間で導入できるうえ、運用にともなう負担も軽減されるため、セキュリティに詳しい人材が限られている場合でも無理なく運用を続けられるでしょう。